コラム

院長のマネジメント苦手を克服する仕組みづくりの全手順

院長がマネジメントを苦手と感じるのは、あなただけではない

「スタッフに注意できない」「面談の場で何を話せばいいか分からない」「指示を出したつもりが伝わっていない」——こうした悩みを、私はコンサルの現場で何度も聞いてきました。

院長先生は、医師・歯科医師として長年の訓練を積んできたプロフェッショナルです。しかし「人を動かす」「組織を設計する」という訓練は、医学部でもほとんど受けていない。苦手なのは当然ですし、そもそもマネジメントは誰でも最初から得意なわけではありません。

この記事では、なぜ院長がマネジメントを苦手と感じるのか、その構造的な理由から整理し、明日から使える具体的な克服策まで、実務レベルで解説します。「人が突然辞める」「スタッフが動かない」を繰り返さないための設計図を一緒に考えていきましょう。

院長がマネジメントを苦手になる4つの構造的理由

①「教える文化」で育っていない

医師は長い研修の中で「教えてもらう側」として育ちます。その後、急に「教える側・管理する側」に立たされる。この切り替えにほとんど準備がありません。

クリニックを開業した途端、スタッフの採用・育成・評価・退職対応まで全部が降ってくる。マニュアルもなければ、先輩院長から手ほどきを受ける機会もない。「なんとかしている」うちに、どんどん苦手意識が積み重なっていきます。

②「一人で解決する」習慣が染みついている

診察室の中では、院長が最終判断者です。患者さんの前で迷いを見せるわけにはいかない。この習慣が、スタッフへの相談・権限委譲を妨げます。

「自分でやった方が早い」「任せて失敗されると困る」という思考パターンは、マネジメントの観点からは致命的です。院長がすべてを抱え込めば、スタッフは育たず、院長自身も疲弊する一方になります。

③「いい人」でいようとしすぎる

スタッフとの関係を壊したくない。気まずくなりたくない。だから注意できない——この構図は、規模を問わず多くのクリニックで起きています。

しかし、注意しないことで起きる問題の方が深刻です。問題行動を放置すると、真面目に働いているスタッフが不満を抱き、静かに辞めていくという現象が始まります。「急に人が辞める」のは、多くの場合、積み重なった放置の結果です。

④マネジメントを「センス」だと思っている

「私には向いていない」「もともとそういうタイプじゃない」——こう感じている院長は少なくありません。ですが、マネジメントはセンスではなく技術と設計です。

仕組みがなければ、どんなにコミュニケーション力のある人でも組織は壊れます。逆に言えば、仕組みさえ整えれば、「マネジメントが苦手」と感じる院長でも、組織は安定して動き始めます。

「注意できない院長」がまず手をつけるべき設計の話

ルールを「院長の判断」から「仕組み」に移す

「注意する」という行為が苦手なのであれば、院長が注意しなくても済む仕組みを先につくるのが最短ルートです。

たとえば、「遅刻したらどうなるか」「接遇で問題が起きた時の対応手順は何か」——これらが明文化されていなければ、院長は毎回その場で判断しなければなりません。それが「注意できない」状況を生みます。

就業規則・スタッフハンドブック・評価基準をきちんと整備するだけで、「これはルールだから」と言える根拠が生まれます。院長の感情や好き嫌いではなく、ルールに従っているだけという構造にするのが大切です。

「注意」ではなく「フィードバック面談」に変換する

「注意する」と構えると、どうしても身が重くなります。そこで言葉を変えましょう。定期的なフィードバック面談という仕組みに組み込んでしまうのです。

月に1回、15〜20分、全スタッフと個別に話す場を設ける。「最近どう?」から始まり、良かった点・改善してほしい点をセットで伝える。これが当たり前の文化になると、「注意する特別な場」ではなくなり、院長もスタッフも構えなくなります。経営側で関わったクリニックで多く見たのは、この面談が習慣化したとたんに、スタッフの離職率が大きく改善されたケースです。

「一つできない」で人を判断しない視点を持つ

マネジメントの現場でよく見かけるのが、「あの子は〇〇ができていない」という一点で評価を固定してしまうパターンです。接遇が少し苦手なスタッフでも、処置の正確さや患者対応の丁寧さで他のスタッフより優れている面があるかもしれない。

一つの「できない」に引っ張られて全体評価を下げると、スタッフのモチベーションは急落します。強みを活かせるポジション配置こそが、マネジメントの本質的な仕事のひとつです。

院長のマネジメントを機能させる「自由とルール」のバランス

ルールが多すぎても、少なすぎても壊れる

クリニック経営に関わってきた経験の中で、組織が安定しているところには共通点があります。それは「守るべきことは明確で、それ以外はスタッフに任せている」という構造です。

何もかも院長判断にしてしまうと、スタッフは指示待ちになります。逆に細かすぎるルールで縛ると、優秀なスタッフほど「息が詰まる」と感じて離れていく。コア部分のルールを少数・明確に定め、裁量の余地を残すのが持続する組織の形です。

院長が「お母さん化」していないかチェックする

スタッフの困りごとを全部引き受け、全員の感情を管理しようとする。これを私は「お母さん型マネジメント」と呼んでいます。一見、面倒見が良く見えますが、実態は院長への依存度を高めるだけです。

「何かあれば先生に言えばいい」という文化になると、スタッフ同士が自分たちで問題を解決しようとしなくなります。院長の役割は問題を解決することではなく、スタッフが自分で解決できる仕組みをつくること、という視点の転換が必要です。

「人が急に辞める」を防ぐために院長が見ておくべきサイン

退職の前に必ずある「静かな予兆」

人の退職は、多くの場合「急」ではありません。発言が減る、ミーティングで沈黙が増える、特定のスタッフとのやり取りが事務的になる——こうした変化が事前に出ています。

しかし診察に追われる院長は、これを見逃しがちです。だからこそ、月次の個別面談を仕組みとして設ける意味があります。「話す場」があれば、不満は表面化しやすくなり、退職の手前で食い止めやすくなります。私が現場で実感したのは、こうした早期発見の場が、最も離職を防ぐ有効な手段だということです。

気をつけて見ておきたいスタッフの特徴

組織の中で特に注意が必要なのは、表立って不満を言わないが周囲に影響力がある人です。一見、問題なく見えるけれど、休憩室での発言がスタッフ全体の雰囲気をつくっている——そういうポジションの人が動いた時、連鎖退職が起きます。

また、急に残業を断るようになった、有給取得が突然増えた、というパターンも転職活動との相関が高い。こうしたサインに気づける「観察の目」を意識的に持ってください。

厚生労働省データから見る医療機関の離職リスク

日本看護協会の「2022年病院看護実態調査」によると、看護師の離職率(常勤)は11.6%(同調査報告書より)。一般の事務職と比べると、医療スタッフは転職先の選択肢が多く、不満があれば動きやすい職種です。

離職が1人出るたびに、採用コスト・教育コスト・生産性の低下を含めた実質的な損失は無視できません。マネジメントへの投資は、採用コストの削減に直結するという経営的視点を持つことが重要です。

院長が今日から始められるマネジメント改善チェックリスト

  • □ スタッフハンドブック・就業規則が最新の状態で整備されているか
  • □ 問題行動に対して「院長の感情」ではなく「ルールに基づく」対応ができているか
  • □ 月1回以上、全スタッフとの個別面談の場を設けているか
  • □ スタッフの「強み」を把握し、業務配置に活かしているか
  • □ 自分がすべての判断を抱え込んでいないか(権限委譲できているか)
  • □ 問題を指摘する際に「事実ベース」で伝えているか(感情・人格批判になっていないか)
  • □ スタッフのモチベーションの変化(発言量・表情・行動変化)を定期的に観察しているか
  • □ 評価基準・給与改定の仕組みが「院長の主観」に頼りすぎていないか

よくある質問

Q. スタッフへの注意は、どんなタイミングでするのがいいですか?
問題が起きた直後、事実が明確なうちに行うのが基本です。時間を置くほど「なぜ今さら」という反発を招きやすくなります。また、他のスタッフがいない場所で、事実のみを簡潔に伝えることを意識してください。感情的なトーンは避け、「この行動が、こういう問題につながった」という因果で話すと伝わりやすくなります。
Q. マネジメントは院長が全部やるべきですか?それとも事務長や看護師長に任せるべきですか?
役割分担は必要ですが、「院長がマネジメントの方針・価値観を決める」という機能は委任できません。具体的な面談や日々のフォローは主任・看護師長・事務局長に担ってもらいながら、評価基準や組織の方向性は院長が主導する形が理想です。「任せる」と「丸投げ」は別ものです。
Q. スタッフが増えてきたら、マネジメントの仕方を変える必要がありますか?
はい、規模が変われば構造も変える必要があります。スタッフが5人以下の時期は院長が直接関わる場面も多いですが、10人を超えてくると中間管理職(看護師長・主任など)の機能を意図的に設計しないと組織が機能しなくなります。「院長とスタッフ」の直接構造から、「院長→中間層→スタッフ」という階層設計への移行を意識してください。

まとめ|マネジメントは「仕組みを整えること」から始まる

マネジメントが苦手な院長先生に、まず伝えたいのは「センスの問題ではない」ということです。整えるべき設計が整っていないから、毎回その場で判断しなければならなくなり、疲弊する。その繰り返しです。

就業規則の整備、定期面談の導入、権限委譲の仕組みづくり——どれも、最初の一歩は地味です。ですが、このチェックリストを見ながら「今、うちに足りていないのはどこか」を一つひとつ確認してみてください。

「診察は自信があるが、人の管理は苦手」という院長先生が、組織設計を整えることで驚くほどスタッフが安定するケースを私は繰り返し見てきました。苦手を克服するより、苦手でも機能する仕組みをつくる発想に切り替えることが、最初の大きな一歩です。

もし「自院に当てはめた時、どこから手をつければいいか分からない」という場合は、合同会社mizuでは院長先生の組織設計・マネジメント体制の構築支援を行っています。現場感覚と経営視点を組み合わせた、実際に機能するやり方でご支援します。まずはお気軽にご相談ください。

参考情報・出典

この記事を書いた人
古川 瑞紀(ふるかわ みずき)
合同会社mizu 代表 / 医療経営コンサルタント
看護師・MBA(経営学修士)

看護師として10年以上、脳外科循環器内科の急性期病棟、内科クリニック自費訪問看護ステーションの現場実務を経験。看護師として働きながらMBA(経営学修士)を取得し、広告代理店でマーケティングを実践した後に独立。並行して、美容外科・美容皮膚科クリニックの経営・事務局を担い、複数の医療法人をサポートしながら、オペレーション設計マーケティング人事マネジメントの3領域で「仕組み作り」を強みに、クリニックの売上向上・経営改善に貢献してきた。

現在は合同会社mizu代表として、開業医・クリニック院長・医療法人向けに、クリニック開業支援経営改善集患・MEOマーケティング採用支援・人事評価制度設計電子カルテ・予約システム導入自費診療メニュー設計まで一気通貫で伴走する医療経営コンサルティングを展開。オペレーション・マーケティング・人事の3軸で再現性のある仕組みを設計することを得意とし、美容医療(美容外科・美容皮膚科の経営/事務局)・保険診療(内科)・在宅医療(自費訪問看護)の現場経験と医療法人運営支援の経営経験を併せ持つ医療コンサルタントとして、クリニックの長期的な売上成長と組織づくりを支援している。